LCPD｜Límite de Coste de Plantilla Deportiva（財務制限）

LCPD順位と順位

2025－26シーズンの最終リーグ順位を加えました。LCPD順位は、冬の移籍市場終了後の上限額が高い順です。金額の単位は100万ユーロです。

LCPD順位	クラブ	夏市場後LCPD	冬市場後LCPD	リーグ最終順位
1	Real Madrid（レアル・マドリード）	761.226	761.226	2位
2	FC Barcelona（バルセロナ）	351.284	432.807	1位
3	Atlético de Madrid（アトレティコ・マドリード）	326.989	336.268	4位
4	Villarreal CF（ビジャレアル）	173.084	173.084	3位
5	Athletic Club（アスレティック・クラブ）	126.050	132.050	12位
6	Real Sociedad（レアル・ソシエダ）	128.259	128.259	10位
7	Real Betis（レアル・ベティス）	125.946	122.147	5位
8	Valencia CF（バレンシア）	91.238	95.667	9位
9	RC Celta（セルタ）	91.124	91.124	6位
10	Girona FC（ジローナ）	75.442	76.959	19位・降格
11	RCD Mallorca（マジョルカ）	60.917	60.966	18位・降格
12	CA Osasuna（オサスナ）	54.530	57.262	17位
13	RCD Espanyol（エスパニョール）	56.587	57.088	11位
14	Rayo Vallecano（ラージョ・バジェカーノ）	47.028	48.952	8位
15	Deportivo Alavés（アラベス）	40.999	47.788	14位
16	Real Oviedo（レアル・オビエド）	45.120	46.815	20位・降格
17	Elche CF（エルチェ）	40.480	36.868	15位
18	Getafe CF（ヘタフェ）	50.705	34.818	7位
19	Sevilla FC（セビージャ）	22.139	22.139	13位
20	Levante UD（レバンテ）	35.537	17.446	16位
	全20クラブ合計	2,704.684	2,779.732

Levante UD（レバンテ）は、LCPDがリーグ最少の1744万6000ユーロまで下がりながら、最終的には16位で残留しました。一方、Getafe CF（ヘタフェ）はLCPDが18位相当でしたが、リーグでは7位に入りました。Girona FC（ジローナ）、RCD Mallorca（マジョルカ）、Real Oviedo（レアル・オビエド）が降格しています。

ラ・リーガの「財務制限」

ラ・リーガの「財務制限」とは、各クラブが選手や監督などに使える年間費用を、クラブごとの収入と財務状態に応じて事前に制限する制度です。正式には「スポーツ部門人件費上限（LCPD）」と呼ばれ、一般には「サラリーキャップ」と説明されます。

ただし、全クラブが同じ金額に制限されるアメリカ式の制度ではありません。放映権料、入場料、スポンサー収入、選手売却益などの見込み収入から、施設費、借金返済、一般職員の費用など、選手団以外に必要な支出を差し引き、クラブごとに上限が決まります。したがって、収入が大きく財務状態の良いレアル・マドリードは上限が高く、赤字や借金の多いクラブは上限が低くなります。citeturn610958view1

対象になるのは、単なる選手の年俸だけではありません。選手と監督・コーチの給料、契約ボーナス、移籍金の年間償却費なども含まれます。たとえば、選手を移籍金１億ユーロ、５年契約で獲得した場合、基本的には毎年２０００万ユーロずつが選手団費用として計上され、さらに年俸などが加わります。下部組織やリザーブチームなどの費用も、広い意味で制限の対象です。citeturn610958view0turn610958view1

重要なのは、クラブにお金があるかどうかだけでなく、ラ・リーガがその収入を正式に認めるかどうかです。クラブがスポンサー契約や資産売却で収入を計上しても、ラ・リーガが継続性や実現性を認めなければ、上限の引き上げには使えません。クラブが希望額を提出し、ラ・リーガの審査機関が財務の安定を損なわない範囲に修正・承認します。citeturn610958view0

上限を超えているクラブは、すでに契約している選手を直ちに解雇しなければならないわけではありません。しかし、新加入選手や契約更新した選手をリーグ戦に登録することが難しくなります。選手を売る、年俸を減らす、契約を解除する、収入を増やすなどして「登録可能額」を作る必要があります。規則上も、原則として利用可能な上限枠が残っていなければ、新規登録や契約更新を認めない仕組みです。citeturn610958view2

つまり、ラ・リーガの財務制限は、単純に「移籍金をいくらまで使える」という制度ではなく、移籍金の分割計上、年俸、ボーナス、既存契約を合計し、クラブが将来も支払える範囲でしか選手登録を認めない制度です。バルセロナが選手と契約できても、登録できるかどうかが別問題になるのは、この制度が理由です。

ラ・リーガの「財務制限」とその効果

LCPDによってラ・リーガは、欧州の中でも早い段階から、赤字を出した後で処罰するリーグではなく、使う前に選手費用を止めるリーグへ変わりました。

２０１３年以前との違い

以前のスペインでは、移籍や年俸にお金を使った後、税金、他クラブへの移籍金、選手の給料が払えなくなるクラブが少なくありませんでした。そこで２０１３年から、各クラブの予想収入と財務状態を審査し、シーズン前にLCPDを決める方式が本格的に導入されました。

ラ・リーガの発表では、導入当時に約６億５０００万ユーロあった行政機関への債務と、３４１件あった選手の給与未払い申し立ては、その後ほぼ解消されています。したがって、クラブ倒産や未払いを防ぐという目的では、かなり大きな効果があったといえます。(Página web oficial de LALIGA | LALIGA)

プレミアリーグとの違い

プレミアリーグは長く、過去３年間の赤字額を後から審査するPSRを中心としてきました。そのため、クラブは先に選手を獲得し、その後の選手売却、収入増加、所有者からの資金などで帳尻を合わせる余地が、ラ・リーガより大きくありました。

これに対してラ・リーガでは、LCPDの余裕がなければ、選手と契約していても登録できません。そのためスペインのクラブでは、選手売却、年俸削減、契約解除、期限付き移籍、下部組織の活用などによって、先に登録枠を作る必要があります。バルセロナで繰り返された「獲得はしたが、まだ登録できない」という問題は、この違いが最も表に出た例です。LCPDは、各クラブの予想収入から競技部門以外の支出などを引いて、事前に個別上限を設定する制度です。(Liga de Fútbol Profesional)

ただし、スペインの移籍市場での立場がプレミアリーグより弱くなった原因を、すべてLCPDに求めることはできません。２０２４―２５年のプレミアリーグ全体の収入は６８億ポンドだったのに対し、ラ・リーガは４１億ユーロでした。使える割合以前に、収入そのものに大きな差があります。(Deloitte)

つまりLCPDは、スペインのクラブがプレミアリーグに選手獲得で負ける直接の原因というより、収入差がある中で、借金や将来収入を使って無理に対抗することも難しくする制度です。

リーグ内の戦力差は縮まったのか

LCPDは、アメリカのスポーツのように全クラブへ同じ上限を設定する制度ではありません。収入の大きいクラブほど、LCPDも大きくなります。

実際、２０２４―２５年にはレアル・マドリードとバルセロナの２クラブだけで、ラ・リーガ全体の収入の約５２％を占めました。したがってLCPDの主目的は、上位と下位の戦力を平等にすることではなく、各クラブが自分の収入の範囲内で経営することです。(Deloitte)

この意味では、レアル・マドリードのように収入が大きく財務状態の良いクラブは、LCPDによる不利益が比較的小さい一方、借金が多いクラブや収入が落ちたクラブには、非常に厳しく働きます。

他の欧州リーグがスペインに近づいてきた

導入当初、ラ・リーガのように選手登録の前段階で厳しく支出を制限する仕組みは、欧州主要リーグでは珍しいものでした。例外はフランスで、DNCGという財務監督機関が以前からクラブ予算を審査し、必要に応じて給与総額や移籍活動を制限していました。フランスでは、人件費と移籍費を対象収入の７０％以内にする指標も導入されています。

しかし現在は、ほかのリーグもラ・リーガ型に近づいています。UEFAは２０２５―２６年から、選手・監督の給与、移籍金の償却、代理人手数料を収入の７０％以内にする「スカッド・コスト・ルール」を完全適用しました。(UEFA.com)

プレミアリーグも２０２６―２７年からPSRを新制度へ切り替え、国内では選手関連費を収入などの８５％以内にします。欧州大会に出るクラブについては、UEFAの７０％基準も守らなければなりません。また、シーズン終了後だけでなく、シーズン中にも順守状況を調べる方式へ変わります。(プレミアリーグ)

ドイツも２０２６―２７年から段階的にスカッド・コスト規則を導入し、２０２８―２９年には原則７０％以内とすることを決定しました。違反時には罰金、勝ち点減点、選手登録禁止まであり得ます。

イタリアも２０２６年夏から、選手費用などを収入の７０％以内とする「拡大人件費指標」を移籍市場の規制に使う制度へ移行しています。基準を守れないクラブは、移籍活動を制限される可能性があります。(FIGC)

結論

LCPDによってラ・リーガは、欧州で最も早く、選手登録と財務審査を直接結びつけた主要リーグの一つになりました。

その結果、税金や給料の未払いは大幅に減り、経営は安定しました。一方で、収入が落ちたクラブはすぐに補強を制限されるため、プレミアリーグなどと比べて移籍市場で動きにくくなりました。

ただし現在は、UEFA、プレミアリーグ、ブンデスリーガ、セリエAも同じ方向へ進んでいます。したがって、かつてはラ・リーガだけが極端に厳しく見えましたが、今では欧州全体がラ・リーガの先行した事前型の財務管理へ近づいていると見るのが適切です。